信用情報が傷つくと正社員でもキャッシングは無理となる

キャッシングの審査において最も重要視されるのが安定した収入です。そこで正社員は非正規雇用に比べ審査に通過しやすくなっていますが、稀に通過できない場合があります。

 

年収や勤続年数の水準、借入総額や借入件数の問題などを理由に、審査がクリアできないのです。ここでは正社員が審査に通過できない場合の原因について分析したいと思います。

 

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借入希望額と年収の釣り合いが取れていない場合

正社員であっても、年収が低い場合は借入希望額の水準によっては審査で拒否される場合があります。キャッシング会社の立場からすれば、融資に対しては確実な回収が図れる必要があります。

 

そこで年収が低い場合や借入希望額が高額になる場合には、審査で落とされる可能性があるのです。

 

借入希望額が大きいと、審査は厳しくなる

キャッシング会社からすれば、30万円の融資と100万円の融資では当然100万円の融資に際しては慎重となり、審査は厳しくなります。キャッシングにおいては借入金額を年収の1/3に限定する総量規制が設けられていますが、総量規制の範囲内であっても借入希望額が高額に及ぶと、審査が厳しくなるのです。一般に申込者の所得が高ければ高いほど、高額の融資枠が設けられることになります。

 

しかしキャッシングの利用が初めての場合に、総量規制に触れる限度まで借り入れが可能な場合はめったにありません。キャッシング会社の立場からすれば、高額の融資が貸倒れとなった場合には、その分多額の損失を計上することになります。そこで正社員だからと言っても、多額の融資には応じてもらえないこともあるため、注意が必要となります。

 

借入限度額を限定して、融資に応じる場合も

キャッシング会社が多額の融資に応じなくても、融資枠を限定する形で融資に応じる場合があります。この融資枠を限定するかについては、キャッシング会社に応じて行われるため、審査に申し込む前に知ることはできません。

 

初回の利用で多額のキャッシングを希望した場合、その希望が本人の信用を失わせ、審査において不利に働く可能性もあります。そこで融資枠が限定されることを期待して、無理を承知で多額な融資を希望するのは好ましくありません。審査に確実に通過するには、必要最小限の金額で申し込むことが大切となるのです。

 

正社員でも勤続年数が短い場合

新入社員など就職したばかりの人物の場合、たとえ正社員であっても審査で落とされる可能性があります。就職したばかりだと、離職してしまう危険性も高く、かならずしも雇用が安定しているわけではありません。

 

新入社員の1/3が3年以内に離職している現実を鑑みれば、新入社員に対して審査が厳しくなるのは当然のこととも言えます。また転職についても同様です。転職して1年も経過していない場合には、雇用が継続するかキャッシング会社が確証を持てないため、審査が厳しくなってしまうのです。

 

借入総額や借入件数が多い場合

キャッシングの申込み時点で、既に他社からの借入金が存在している場合、返済が困難になることが見込まれます。それゆえ、借入金の総額や借入件数が多い場合には、正社員であっても審査は厳しくなってしまいます。

 

たとえ借入総額が同額でも、1社からのみ借入れしている人と、数社にわたって借入れをしている人では、数社から借入れしている人のほうが審査が厳しくなります。これは、その人物がキャッシング会社からあまり信用枠を与えられていないために、少しずつの金額しか融資してもらえないことを示しているからです。

 

多くの会社から融資を受けている人物は、多重債務に陥っている可能性も高く、借入金の返還が困難となります。そこでたとえ正社員であっても、多くの借入件数がある場合には、審査で落とされてしまう可能性があるのです。

 

信用情報に事故情報が記録されている場合

キャッシング会社は信用情報機関と呼ばれる組織に、利用者の信用情報を記録し、相互に参照できるようにしています。ここで個人の信用情報に事故情報が記録されていると、申込者がたとえ正社員であっても審査において落とされる可能性が高くなります。

 

信用情報に事故情報が記録されていることは、一般に言うブラックリストに登録された状態となります。信用情報に記載される事故情報は、数度に及ぶ延滞や、自己破産や任意整理などとなっています。これらの事故を発生させてしまうと、キャッシング会社は損失を受けてしまいます。

 

正社員には安定した所得がありますが、それでも返済に応じてくれない人物は、キャッシング会社からすれば信用出来ない人物となります。事故情報が登録されている人物は、キャッシング会社に損害をもたらした、信用出来ない人物と判断されてしまうのです。

 

事故情報は、信用情報機関によって保存される期間は異なりますが、通常5年から10年保持されることとなります。そこで事故を発生させてまだ間もない場合には、たとえ正社員であってもキャッシングを利用することは困難となってしまいます。

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